日本語教師

日本語教師として働くといっても働き方には幾つかのパターンがあります。

 

1. 日本の公的機関による海外派遣

 

ボランティア派遣事業

 

国際協力機構(JICA)では青年海外協力隊などのボランティア派遣事業を通して、各国の教育機関に対して原則2年間の派遣があります。

 

派遣に関して

 

募集は年に2回行われ、派遣先での滞在費・住居費・交通費などが支給されます。派遣先は東アジア・東南アジア・中央アジア(内陸アジア)・ラテンアメリカ(中南米)・オセアニア地域の開発途上国。

 

募集条件

 

募集条件は一律に決まっているわけではなく、案件によって多少異なっております。2年以上の教授経験を問われる場合もありますが無くても大丈夫な場合もあります。

 

資格要件

 

青年海外協力隊の日本語教師は下記の何れかを満たしている必要があります。

420時間程度の日本語教師養成講座(※通信講座含む)修了

大学または大学院での日本語教育主専攻・副専攻

日本語教育能力検定試験合格

※日本語教師養成講座420時間は、通学制コースが一般的です。通信講座修了者も「日本語教授法の一定の知識を有するもの」とみなしますが、通信講座のほとんどは実習がないため、日本語教授経験の有無がより重要となってきます。

 

他にも

 

不定期の募集ながら国際交流基金(ジャパンファウンデーション)において、各国の教育省や国際交流基金海外事務所などに、日本語教育指導助手や日本語教育ジュニア専門家などを派遣しています。

 

 

2. 日本の民間機関による海外派遣

 

A. インターン派遣

 

民間の日本語学校やインターン斡旋機関において、インターンとして日本語教師を海外へ派遣するプログラムを実施しています。

 

参加費が必要

 

自身の経験を積むことを目的としているため基本的には参加費が発生。

派遣される地域や期間によって参加費用は様々ですが少なくても10万円、多ければ100万円近くなることも。

 

設定基準が高い!?

 

設定されている基準を必ず満たしておく必要があり、英語力も求められる場合もあります。

 

アシスタント日本語教師という選択

 

インターンとは違ってアシスタント日本語教師として参加出来るプログラムもあります。諸条件は変わらないものの、設定されている基準が低く資格が必要とされない場合があります。主に日本語教師としてではなく異文化交流として活動します。

 

 

B. 日本の日本学校による海外派遣

 

先ずは国内の日本語学校で採用

 

国内の日本語学校に採用された後、学校管轄の海外校や提携している海外の日本語教育機関へ派遣。何年か経験を積んでから派遣される場合と、最初から海外へ派遣される場合もあります。

 

派遣先はアジアがほとんど

 

日本語教師としての派遣先は中国やベトナムを中心とするアジア圏がほとんど。欧米はアジア圏に比べると少ない。これは日本企業の工場進出が少なくとも影響しており、お金を出して日本語を学びたいという人の多さによるもの。

 

求められる条件

 

日本語教師の有資格と一定期間以上の実務経験。

 

 

3. 海外の日本語教育機関での現地採用

 

*ネイティブスピーカーとして

 

海外の日本語学校や大学の日本語科などで日本語教師が不定期採用されています。こういった教育機関の多くはネイティブスピーカーではない教師が教えていることが多いため、日本人の日本語教師を採用して実際の発音や会話を効果的に学ぼうとする学校があります。

 

現地募集がほとんど

 

提携語学学校や大学を通じて日本語教師養成機関での募集が行われることもありますが、現地の人材紹介会社を通して募集されていることがほとんどです。

 

現地採用

 

現地募集が多い一つの理由として、現地採用であれば現地の物価に合わせた給与水準になることがあげられます。

 

 

*日本語教師養成講座の海外実習として

 

海外実習というカリキュラム

 

日本語教師養成講座を実施している学校の中には、カリキュラムとして海外での実習を含んでいる学校もあります。ただ実習生として行くので「働く」というよりも学ぶといった意味合いが強いと思います。